「温暖化キャンペーン」も絡みつく

 

パプア調査6/SABLは、”温暖化防止キャンペーン”の炭素貿易とも連動。炭素貿易とは何か。京都議定書で、温室効果ガスとされるCO2(二酸化炭素) の排出上限量が目標数値が決められている。しかし現実には減らせない。そこでCO2の排出超過分と不足分を市場で取引きできることにしたのが炭素貿易だ。CO2を出す先進国や企業が、炭素クレジットカード(CO2削減に貢献したとのクレジットカード)をカネで買う。そのカネが、”温暖化防止キャンペーン”仲介業者を経て、熱帯雨林問題の当事者であるパプアニューギニアなどの政府の懐に入リ、REDD(Reducing Emissions from Deforestation and Degradation in Developing countories)というプロジェクトにつながっていく。REDDとは、開発途上国における森林の破壊や劣化を回避し、CO2を削減しようとするもの。その削減方法として、プランテーションによる植林を認める。植林すれば、CO2を吸収する「森」ができるから。この理屈とカラクリに悪霊が潜んでいる…。※上のイラストは、大きなカネの流れをイメージ化したもの。


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